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手術器械の洗浄滅菌管理で画像認証 早期の実用化目指す 信大(11/30)

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 手術や処置で使用する医療器械は、安全性やリスク管理といった観点で洗浄や滅菌など各工程において、いつどのような方法で処理が行われたかの管理、いわゆるトレーサビリティが重要視されている。その管理方法として信大病院(本田孝行院長)ではカメラを用いた画像解析・認証の技術開発を進めている。
 手術器械の認証方法としては、目視やバーコード(2次元)、電子タグ管理(RFID)などが主流で、目視では知識と経験が必要となり、バーコードでは刻印できない器具がある、RFIDではコストがかかるなど、それぞれにデメリットがある。11月29日に開いた信州メディカル産業振興会洗浄滅菌部会(草深克臣部会長)の講演会で同院手術部の古畑貞彦助教授が新たな解析技術として画像認証を開発していることを明らかにした。画像認証のメリットとして「グループ認証のため、同一器具のマスター登録が1回で済む」「一度登録すれば永年利用が可能」「ランニングコストの考慮が不要」などを説明した。
 日々高度化している現在の画像認識の技術を駆使し、従来の目視を人間ではなく機械にやらせるといった発想のもと、画像認識のソフトが全て含まれているカメラを開発中で、これで撮った画像をパソコンにつなぐと、パソコン内にソフトがなくても器械の認識ができる仕組み。最少構成としてカメラとパソコンのみで解析が可能となる。
 古畑助教授は、県内の病院で医療器械のトレーサビリティを完成させ実際に管理している病院はまだないと明かし、「今後は画像認証の精度を上げて、実用化に向けて開発を進める」とし、本紙の取材に対して、1年以内には実用化に踏み切る予定と述べた。
 このほか同講演会では、同院材料部の大久保敏子看護師長が同院での洗浄と滅菌について説明。動画や画像を用いて高圧蒸気滅菌(オートクレーブ)や酸化エチレンガス滅菌(EOG)、過酸化水素低温プラズマ滅菌などを紹介した。
信州メディカル産業振興会 古畑助教授
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