ＨＩＶに関する知識の普及や、早期発見支援を考える機会とする「感染症医療従事者等研修会・ＨＩＶ早期発見支援講座」は11日、長野市内で開き、エイズ治療拠点病院関係者ら約80人が参加した。長野赤十字病院医療社会事業課の河村雅宏氏が県内の患者状況を報告し、患者数が減少している一方で、新規患者は50歳代以上の中高年齢者が増えていると指摘。患者の高齢化に向けて合併症の増加や介護問題が喫緊の課題になるなどと話した。
　2015年までの県内のＨＩＶ感染者・エイズ患者累計報告数は499人で、全国では多い方から11番目。全国的にみても少なくない数字だが、近年の届出数は減少傾向にある。一方、新規患者は中高齢者が多く、特に50歳代以上では、すでにエイズを発病している「いきなりエイズ」の割合が相対的に多い。
　河村氏は、こうした県内の状況と合わせ、15年７月から12月にかけて県内のエイズ治療拠点病院と県が実施した患者療養状況調査の結果を紹介。県内患者は佐久総合、信大、信州医療センター、長野赤十字、松本の各病院にほぼ均等に受診していることや、８割以上が病名漏れの不安を抱えていることなどを説明した。また、50歳代以上の患者が半数以上を占めることから、合併症や介護が喫緊の課題になると指摘。在宅・施設サービスでＨＩＶ、エイズ患者の受け入れ環境作りを進めていく必要があるとした。
　研修会ではほかに、緩和ケア病棟でＨＩＶ患者を受け入れている愛和病院の山田祐司院長が講演。受け入れを決めた当初は職員の抵抗感や不安が大きかったと振り返り、学習会の開催や拠点病院との連携強化により８人の患者を受け入れた経験を紹介した。
　患者の高齢化が進む中、一般の医療機関や施設での受け入れが増えていくとの予想に対し、山田氏は「困っている人に手を差し伸べるのが医療の原則。ＨＩＶ患者は特別な存在ではないと施設内で教育する機会を設け、皆が同じ志を持って取り組むことが大切だ」と呼び掛けた。
　研修会は県と新潟県が主催、県医師会と県エイズ治療拠点病院等連絡会が共催した。【11月17日号タイムスＦａｘ】