厚生労働省はこのほど、長野市民病院婦人科長の村元勤氏が代表者を務める「将来の周産期医療のあるべき姿を調査する研究事業」について、研究費補助金の交付対象に選定した。厚生労働科研究を行う大学や国立・民間の試験研究機関に所属し、質の高い研究活動を行う研究者に対する補助金となっており…【４月25日号タイムスＦａｘに掲載】