2018年度医療・介護報酬同時改定の傾向と対策を解説するセミナーが、活況を呈し始めた。直近の改定対策は喫緊の課題だが、同時に団塊世代の高齢化によって、18年度以降を見据えた制度設計や経営戦略にもタイムリミットが迫っている。医療経済フォーラム・ジャパンが19日、都内で開いたシンポジウム「2018年の先を見据えて」では、医療・介護にとって当面の山場である2025年への視点が多様に示された。

【基調講演】
「薬価財源を1300億円確保できるかどうかが診療報酬本体のプラス、マイナスの分岐点」
国際医療福祉大学院副大学院長　中村 秀一 氏

【シンポジウム】
「近隣型病院と広域型病院の役割分担で住民に利便性、病院は患者確保」
日本病院会会長　相澤 孝夫 氏
「制度疲労を引き起こした中医協診療側のパイ分配議論の場に変容」
津田塾大学教授　森田 朗 氏
ほか

【トークセッション】
座長・医療経済研究機構所長 西村周三氏
シンポジスト・相澤孝夫氏、今村安臣氏、土居丈朗氏、森田朗氏