糖尿病が強く疑われる成人の患者が、2016年に推計1000万人に上ったことが21日、厚生労働省の国民健康・栄養調査で分かった。糖尿病患者の推計は４～５年ごとに実施。有病率の高い高齢者人口の増加に伴い、統計の残る1997年の690万人から右肩上がりで推移し、前回の12年から50万人増えた。一方、糖尿病の可能性が否定できない「予備軍」は、ピークだった07年の1320万人から1000万人に減少した。08年度から特定健診（メタボ健診）や特定保健指導が始まっており、厚労省担当者は「予防効果が出ているのではないか」とみている。
調査は昨年10～11月、無作為抽出した約２万4000世帯を対象に実施。このうち、糖尿病は成人約１万1000人の血糖値や治療歴を分析し、患者や予備軍かを判定した。