がん対策推進企業アクションはがん検診の受診率を高め、がんの「早期発見、早期治療」を図ることと、がんになっても働き続けられる社会の構築をめざす国家プロジェクトだ。発足以来、同アクション議長を務めている中川恵一氏（東京大学大学院医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授）は８月27日、「５年生存率1割の最凶がん（すい臓がん）にどう備える？」をテーマに講演を行った。死亡率が高いすい臓がんだが、早期発見が生存の決め手だった。

■高齢化と就労がもたらす「がん社会」
世界の中での日本の特殊性とは

■見過ごされるすい臓がん
検診制度の盲点と早期発見の課題

■遺伝的要因もすい臓がんに関連
生活習慣もリスク因子に

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