学校と保健福祉関係者の連携強化により、心身の健康に不安を抱える子どもへのより良い支援を目指す「こどもの心事例検討会」が２日、長野市医師会で開かれた。市医会員や養護教諭ら学校関係者約90人が参加し、発達障害の特性から不登校傾向になっているケースなど２つの事例について、医療的アプローチの方法や連携のあり方を考えた。
　この日の事例検討では、市教育センターの教育相談担当者が、自閉症スペクトラムで不登校傾向になっている児童の状況を発表。複数の医療機関が関わり薬物療法や療育を行っている現状や、環境の変化などが重なり児童の不安が増している様子を報告し、参加者の意見を求めた。
　参加者からは「従来の診断をまず行い、合わなければ発達障害を考えてみようという対応が必要ではないか」との意見があった。児童が過去に家族から殴られるなどの経験をしていることから恐怖感が強く、自閉症スペクトラムが絡んで複雑な状況になっているのではないか、親を支援する一方で親の意見だけに振り回されないよう気をつけることが大事ではないか、などの指摘もあった。
　検討会は、市医こどもの心検討委員会（青沼架佐賜委員長＝長野市民病院小児科部長）が中心となり2000年に開始。さまざまな不安により支援が必要な子どもや家族の事例を検討し、医療者と教育現場の情報共有と効果的なアプローチの検討を進めてきた。検討した事例は５年ごとに冊子にまとめている。青沼氏は「医療と教育関係者が連携を深め、意見を交換することで勉強になるいい機会。今後も続けていきたい」としている。【９月５日号タイムスＦａｘに掲載】