県体育協会（長野市・阿部守一会長＝知事）は28日、長野市で2017年度第１回体力向上・スポーツ医科学専門委員会を開き、役員改選のほか16年度事業報告と17年度事業計画を承認した。長野県が２巡目の開催地となる10年後の第82回国民体育大会の内々定が承認予定なことを受け、今年度はジュニアスポーツ選手の育成を強化させていく。
　昨年度の主な事業としては、国体出場などを控えた県内スポーツ競技団体の事前強化合宿などに医師、薬剤師、栄養師など医・科学サポートスタッフを派遣し支援するマルチサポート事業を合計170回行った。
　17年度は、▽スポーツ医科学サポート会議の開催▽マルチサポート事業の実施▽巡回サポート事業の実施▽スポーツ相談事業▽帯同トレーナー等の派遣事業－の５事業を柱とする。さらに、10年後の国体開催時に高校生となる小学生などを対象としたジュニア選手の育成を強化する。同会は昨年夏、県内小学４年から中学３年生までの国体種目競技者にアンケートを実施しており、今年度は結果を元に医科と精神の両面から分析・考案し、研究テーマを深めていくとした。
　任期満了に伴う役員改選では、新委員長に加藤光朗氏（長野赤十字病院）、副会長に関賢一氏（Body　Conditioning　Factory）、原和正氏（原整骨院）を選出した。任期は２年間。【６月30日号タイムスＦａｘに掲載】