タイの救急医療や情報通信の関係者ら10人が11日、信大病院を訪れ、在宅患者用人工呼吸器アラーム通報システムを視察した。
　システムは在宅療養の安全性向上や介護者の負担軽減のため、信大病院とまつもと医療センターの開発グループが開発し、2015年から運用しているもの。在宅療養での人工呼吸器使用に際してはそれまで、ラインが外れるなどの事態が生じた場合アラームで通知するのみだったが、インターネットを介して外部へ情報配信し、複数の関係者が情報共有することで問題に迅速に対応できる。
　開発を担当した同医学部第三内科の中村昭則特任教授は、システムについて、介護者や医療スタッフ、機器保全担当者らがスマートフォンやパソコンで警報情報を受け取ることができると説明。「外部配信を共有化するためのガイドラインを作り、メーカーごとに異なるアラート情報のフォーマットを共通化して在宅利用の安全性を高める必要がある」と今後の課題を示した…【５月15日号タイムスＦａｘに掲載】